高配当株の購入タイミングを探る！株価が割安かどうかを見極める3つの指標

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高配当株投資をする上で悩む最大のポイントは「購入タイミング」ではないでしょうか。

高配当株はいつ買ってもいい手法ではありません。

割高で掴んでしまうと、値上がり益が期待しにくくなるのはもちろん配当利回りが低い状態で購入することになるため、投資効率が悪化します。

ただしどの数字を見て「割安」と判断するかは初心者の方には難しく感じるでしょう。

そこで本記事では

のこるきちが株を購入する際に「割安か割高か」を判断する重要指標について解説します。

この記事を読めば

というように株式投資で失敗する確率を減らせるでしょう。

株価が変動する理由や仕組みについてはこちら

結論としては以下３つの指標を確認しましょう↓↓

こんなタイミングであれば購入を検討してみても良いのではないでしょうか。(※ただし下落理由についてもしっかり調べる必要あり)

逆にこれと真逆のタイミングであれば購入は避けるべきです。

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PERが過去平均と比べて低いと割安

PERとは

PERとは現在の株価がEPS(1株あたりの当期純利益)の何倍にあたるかを示す指標。
＜計算式＞
株価÷EPS＝PER(単位は倍)

EPSとは

1株あたりの当期純利益(総利益－コスト)のこと。
＜計算式＞
当期純利益÷発行株数＝EPS

このEPSに対して株価が何倍の値段なのかをあらわしているのが「PER」になります。

(例)株価1000円、EPSが100円の株の場合、PERは「10倍」となる

つまりこの株は、実際に年間稼ぐ金額に対して10年分の値段がついていることになります。

PERは他社とではなく「過去水準」や「同業他社」と比較するべき

PERは業種や銘柄によって大きく異なるため、同業の競合他社とも比較する必要があります。

例えば電気自動車で有名な米国企業の「テスラ」ですが

のためPERは116倍となります。

今度は日本の金融業の「三井住友FG」を見てみましょう。

のためPERは7.76倍となります。

「では三井住友FGのほうが良いのか？」

と聞かれるとそうではありません。

「どちらのほうが今後成長するか？」と聞かれれば恐らく多くの方がテスラと言うでしょう。

つまり将来の成長が期待されている企業の株は高PERに、成熟企業で成長が期待しにくい企業の株は低PERになります。

従ってPERは他社と比較して判断するものではなく、

と比べてどうなのか？というところで判断しなくてはなりません。

ただし、その後株価が上がらない「万年割安株」と呼ばれる株を掴んでしまう可能性もあるため株価が下がっている理由についてしっかり調べておく必要があります。

ちなみに「日経平均」の過去平均PERは12～16倍あたりで推移しており、米国を代表する指数「S&P500」の過去平均PERは15～25倍と期待値は米国企業のほうが高いことがわかります。

日経平均とは

東京証券取引場で取引できる株式のうち代表的な企業225社の平均株価指数です。

S&P500とは？

米国を代表する企業約500社を対象とした株価指数のこと。
継続的に利益を上げている財務健全な大型企業しか組み入れられないため、米国のオールスター企業集団とも言われています。

PBRが過去平均と比べて低いと割安

PBRとは

PBRとは現在の株価がBPS(1株あたりの純資産)の何倍にあたるかを示す指標。
＜計算式＞
株価÷BPS＝PBR(単位は倍)

この数値が高ければ高いほど、将来への期待が大きい企業になります。(株価は割高になる)

BPSとは1株あたりの純資産のこと

BPSは純資産÷発行株数で算出される数値です。
平たく言えば「1株あたりの会社の資産価値」のことです。

(例)株価1100円、BPSが1000円の株の場合、PBRは「1.1倍」となる

PBRが低すぎる時は注意が必要

PBRは株価の割安・割高を示す指標の1つであり、低いとそれなりに割安と判断できます。

しかし、低すぎるPBR株は少々リスクを伴います。

特に業績が悪化して1倍を大きく割っている場合は少し割り引いて見ておく必要があるでしょう。

こういった株に投資する際は今後の見通しや需要などを十分に確認してから投資することをおすすめします。

とはいえ日本の企業ではもともと1倍割れを起こしている企業も多くあります。

もともとPBR1倍割れを起こしていることが多い業種

銀行業(特に地銀)
鉱業
石油石炭業
海運業
非鉄業など

このあたりの業種は成熟事業のため、今後大きく成長しないと判断されている万年割安株となっていることが多い業種です。

ちなみに日経平均では2008年以降PBRは0.8～1.6倍の範囲で推移しています。(2022年7月現在は1.1～1.2倍で推移)

一方で米国を代表する指数S&P500では1.6～4.8倍の範囲で推移するなど日本の企業とは明らかに期待値が違うことがわかります。(2022年7月現在は3.7倍程度)

日経平均とは

日経平均とは東京証券取引場で取引できる株式のうち代表的な企業225社の平均株価です。

S&P500とは

米国を代表する中・大型企業約500社の株価指数。
平均株価ではなく時価総額の高い人気企業(Apple・Google・Microsoft・Amazonなど)の割合が多くを占める構成になります。

配当利回りが過去平均と比べて高いと割安

配当利回りとは

配当利回りとは株価に対しての一株配当の割合のこと。
＜計算式＞
一株配当÷株価＝配当利回り

配当利回りが高いと投資金額に対して多くの配当が貰えるため割安と判断できます。

例えば、一株配当30円、株価1000円の株なら配当利回りは「3%」

増配して1株配当が37.5円になれば配当利回りは「3.75%」

また株価が800円まで下がった場合も配当利回りは「3.75%」となる。

ちなみに高配当株ファンドとして有名な「VYM」という米国ETFがあります。

こちらは高配当な米国企業約400社の詰め合わせパック商品になりますが、過去10年の平均配当利回りは「3.1%」。

しかし2020年のコロナショックでは株価が下がり、瞬間的に配当利回りは「4.5%」まで上昇しました。

当時は「まだ下がる」と思い購入できなかった方もおられましたが、高配当株投資は「この水準になったら買う」といったある程度の割り切りが必要であると感じます。

もちろん個別株の場合、そのまま沈没していくケースも多いことは頭に入れておきましょう。

まとめと注意点

上記の指標がこんな場合、割安と判断できるため購入を検討するべきと考えます。

しかしいずれも

といった状態のため、その理由を調べて納得した上で購入しましょう。

といった行動が必要です。

また下落理由が不祥事である場合は間違っても購入してはいけません。

不祥事は企業の体質問題です。いずれまた問題を起こすことが予想できます。

このあたりは意見も割れるところではありますが…

株価が下がれば割安で買えるため、ある程度アグレッシブに買い増しをしたいところです。

もちろん割安になっている理由を調べてから購入しましょう。そうすれば失敗する確率はグッと減るはずです。

また上記で紹介した指標が簡単に確認できるツールがあります。

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この記事がみなさんの投資の参考になれば幸いです。

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