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配当株投資において大切な銘柄選びですが、
- 具体的にどんな銘柄が良いのかわからない
- 何をどう見て判断するのかわからない
- 事細かに分析なんてできないよ
こんなことを思ったことはありませんか。
実は分析される投資家の多くは、分析するべきポイントを絞っており、そこまで時間をかけていないケースが多いのです。
優良な企業の条件というのはある程度決まっており、見るべきポイントを外さなければ大きな失敗も回避できます。
ただし、その条件を外してしまえば、株価が下がったり、配当が減配されたり、最悪倒産したりする企業を掴んでしまう確率も上がってしまうでしょう。
配当株は、定期的に配当金を受け取れるありがたさがある反面、利益を株主に渡すため、貯金ができず株価が上がりにくい側面もあります。
だからしっかり企業の実態をとらえた上で投資しないといけません。
そこで本記事では
- 投資歴10年以上(失敗経験もあり)
- AFP・簿記資格を保有中
- 現在の含み益は4桁万円超え
- 年間予想配当金は100万円超え
のわたし「こるきち」が配当銘柄選びで見るべき数字や指標について解説します。
この記事を読めば、銘柄選びで確認するべき指標や簡単に確認できるツールがわかり、大損するような銘柄に投資するリスクが減ります。
また、転職・就職先選びやビジネスの取引先を見極める目を養えるため、投資以外のシーンでも役立ちます。
資本主義社会を生きていく上で必要なスキル・知識が身に付きます。
結論から言うと見るべき指標は以下です。
- 売上高が伸びているか
- 利益を上げているか
- 現預金をたくさん持っているか
- 簡単に減配しないか
- 配当性向に無理はないか
「簿記」を無料で学べるおすすめツール
本章では簿記の知識がなくてもわかるように解説しておりますが、より深く理解するために「簿記」の知識を身につけておくことをおすすめします。
簿記を学べば、投資に限らず家計管理やビジネスを失敗しにくくなるため、できるだけ早い段階で修得しておきましょう。
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ツールやサイトを使って「IR」を確認
- IR(Investor Relations)とは
- 企業が経営・財務状況や株主優待制度など、投資の判断に必要な情報を株主や投資家に対して提供する活動のこと。
IRの各指標を見ることで企業の売上や利益、資産の保有状況、配当などが網羅的に理解できます。
IRは企業が投資家に出資してもらうためのアピール活動。見れば大体どんな企業かがわかるよ！
個別株(銘柄)の指標を確認する方法はたくさんありますが、その中でも以下の3つがおすすめツールです。
IR BANK
日本株(企業)のIR(決算情報)が年別に記録されているサイト。
直近の企業情報はもちろん、過去からの推移などが無料で把握できるため日本株投資家にとっては必須のツールと言えるでしょう。
IR BANK公式ページはこちら
銘柄スカウター
マネックス証券が運営する銘柄分析ツール。
日本株だけではなく、「米国株」「中国株」の過去10期以上の決算情報を見ることができるため個別株投資家にとって非常に役立ちます。
マネックス証券の詳細はこちら
優良証券が多い昨今においても、過去10期分の決算情報が閲覧可能なのはマネックス証券だけ。
口座を開設するだけで無料で使えますのでぜひ使ってみてください
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moomoo(ムームー)
2022年10月27日に誕生した次世代型金融情報アプリ。
日・米の個別銘柄だけでなく、ETFの分析も容易に行えるツールで人気を集めています。
- 主要な経済ニュースが即座に見れる
- 機関投資家の売買情報が閲覧できる
- コミュニティで投資家の投稿から情報を得られる
- 自分好みの指標で銘柄を探せる
など様々な機能が無料で使えます。
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長期安定配当が期待できる銘柄の条件
長期的に安定的な配当が期待できる銘柄の条件は以下のとおり
- 儲かっていること
- キャッシュが潤沢にあること
- 簡単に減配しないこと
- 無理して配当を出していないこと
これらを満たしていれば、少なくとも大損する可能性は減らせるよ。
では実際にどんな指標がどのようになっていれば良いのかは次のとおり
- 売上・利益が年々右肩上がり
- EPS(1株あたりの利益)が増加傾向
- 現金を潤沢に持っている
- 過去に大きな減配がない
- 配当性向に余力がある(50%が目安)
順番に見ていきましょう。
営業収益・売上が右肩上がり
- 営業収益・売上とは
- 企業がサービスや商品を提供することにより稼いだ金額のこと。
有形物の販売によって得られた収益を売上高、サービスや手数料などの無形物によって得られた収益を営業収益と言います。
その企業の営業収益・売上高を見ることでその市場の規模がわかります。不動産・建設業などは単価が高く売上金額も大きくなりがちです。
重要なのは
- 同業種の競合他社に比べて高いか
- 右肩上がりで推移しているか
といったところで、競合他社に比べて数値が高ければ、その市場で優位に立てていることになります。
また右肩上がりで推移しているということは、企業戦略がうまくハマっているということ。
「右肩上がりで競合他社より高い」こんな企業はなんらかの強みを持っています。
営業利益率は10%以上なら文句なし
- 営業利益率とは
- 売上に占める営業利益(本業で上げた利益)の割合のこと。
＜計算式＞
営業利益÷売上＝営業利益率
1000円の売上に対して100円の利益があれば営業利益率は10%になるよね。
営業利益率は高ければ利益の出る商品を販売していることになりますが、業種によってまちまちです。
一般的には
- 5%以上なら健全水準
- 10%以上あれば優良
とされています。
営業利益率が高ければ、それだけ不測の事態になっても赤字を計上しにくくなります。
ただし、費用のかけ方によって利益はコントロールが効くため、それほど敏感になる必要はありません。
毎年安定して利益を上げられているなら、コントロールができている事業である可能性が高いです。
数年連続で赤字なら、少し割り引いてみたほうが良いでしょう。
当期純利益が横ばい以上
- 当期純利益とは
- 会社が上げた全ての利益からコスト(原価・管理費・税金など)を差し引いた純粋な会社の儲けのこと。
＜計算式＞
その年上げた会社の利益－コスト＝当期純利益
こちらも株価の成長や増配を期待したい銘柄なら右肩上がりで推移していることが絶対条件です。
EPS(1株あたりの当期純利益)が横ばい以上
- EPSとは
- 1株あたりの当期純利益(総利益－コスト)のこと。
＜計算式＞
当期純利益÷発行株数＝EPS
平たく言えば1株あたりが1年間で稼いだ金額のこと！
例えば
- 当期純利益が1000円
- 発行株数が100株
こんな企業の場合、EPSは「10円」になります。
EPSは企業の価値を表す指標と捉えられており、多くの投資家が最も重要としている指標です。
EPSは当期純利益が上がれば増加するのはもちろん、発行株数が減っても増加します。
従って
- 利益を伸ばしている
- 自社株買いをしている
こんな企業であれば年々増加傾向になります。
- 自社株買いとは？
- 会社が自社の株を買うこと。
株主還元の施策のひとつで、世に出まわる株数が減少するため一株あたりの価値が上昇する。
EPSは最低でも横ばい、増配や株価の向上を狙いたいなら右肩上がりの銘柄(株)を選びましょう。
BPS(1株あたりの純資産)が右肩上がりであること
- BPSとは
- 1株あたりの純資産(負債を除いた資産)のこと。
＜計算式＞
純資産÷発行株数＝BPS
仮に企業が潰れ場合、資産は株主に振り分けられるためBPSは企業の解散価値とも言われています。
BPSは右肩上がりであることが絶対条件です。
仮に発行株数が同じで、毎年BPSも変わらない場合、その企業は利益を積み上げられていない企業ということになります。
EPS(1株当期純利益)は横ばいでもBPS(1株純資産)は毎年増えていないとヤバイよ
フリーキャッシュフローが潤沢にあるか
- フリーキャッシュフロー(CF)とは
- 会社が事業活動で稼いだお金のうち、自由に使える現金がどれだけあるかをあらわす指標。
＜計算式＞
営業CF－投資CF＝フリーCF
- 営業CF＝本業で手に入れた現金収支
- 投資CF＝設備や証券など投資に対する現金収支
実は「利益がある＝現金もある」ではない。
簿記の話になりますが、「営業利益」と「営業CF」の違いについて説明します。
- 営業利益とは
- 現金はもちろん「売掛金(ツケ払い)」や「手形」などの未収入金を含んだモノ
- 営業CF(キャッシュフロー)とは
- 営業活動であげた現金収支のこと。(※売掛金や手形は含まない)
極端な話をすれば、営業利益が「1億円」あったとしてもそのすべてが「売掛金」であれば、営業CFは「0円」です。
つまり「利益」と「現金」に相関性は無いということです。
フリーキャッシュフローが多い企業は自由に使えるお金があるため、「自社へ投資するも良し」「株主へ還元するも良し」と好循環になります。
ただしフリーキャッシュフローが少ない、もしくはマイナスだから悪いという訳ではありません。使い道や中長期の経営戦略なども踏まえて見る必要があります。
しっかりキャッシュを準備できている企業は、不況時でも乗り越えられる体力があります。
ちなみに以下のようなキャッシュフローであれば健全な状態として見てよいでしょう。
本業で稼いで、投資に使い、借入などで資金調達をしています。
こんな資金繰りができていればお金に困ることはないでしょう。
健全な企業の資金繰りやキャッシュフローについてはこちらの記事で解説中
過去に大きな減配がない
「1株配当」という指標を見れば過去の配当推移を確認できます。
基本的に配当は利益の一部から株主に還元するため、不況時は配当が少なくなる傾向にあります。
それでも必要以上に大きな減配をしていた過去があるなら、少し割引いて見ておく必要があるでしょう。
ない袖は振れません。普段から支払う余力があるかどうかを見ることも大事！
配当性向に余力がある(目安は50%)
- 配当性向とは
- EPS(一株純利益)のうちに占める一株配当の割合のこと。
＜計算式＞
一株配当÷EPS＝配当性向(単位は%)
稼いだ利益の何%を「配当」として株主に還元しているかをあらわしています。
例えば
- 一株配当30円
- EPS(一株純利益)60円
こんな会社の場合、利益のうち50%を配当として株主に還元していることになります。
どれくらいなら良いのかという明確な判断基準はありませんが、少なくとも配当性向が高すぎる企業はおすすめしません。
仮に以下のような企業があった場合、配当性向は100%になります。
- 一株配当60円
- EPS(一株純利益)60円
利益を全て株主に還元しているため会社には余力が残りません。いずれ減配する未来が待っているでしょう。
給料全てを子供のお小遣いに回しているようなもの…どう見てもヤバイよね、、
配当性向は、高い企業にも低い企業にもメリット・デメリットがあります。
- 高い企業＝株主還元への意識が高い
- 低い企業＝増配・成長の余地がある
ということになるため今後の増配もある程度見込めて、株主還元への姿勢も悪くない水準というと50%前後がひとつの判断目安になるのではないでしょうか。
ちなみに米国株は日本株より配当性向が高い傾向にあります。
健全な財務の企業の特徴まとめ
長期に渡って保有できる銘柄の特徴としては以下のとおり
- 売上・利益が年々右肩上がり
- EPS(1株あたりの利益)が増加傾向
- 現金を潤沢に持っている
- 過去に大きな減配がない
- 配当性向に余力がある(50%が目安)
こんな企業が見つけられたら、その企業のホームページを見るなどして将来性や今後の需要があるビジネスモデルかどうかを判断しましょう。
投資すると判断した場合、株価が割高ではないタイミングで購入しましょう。
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銘柄選定・購入する際はあわせてこちらの記事もご確認ください↓↓
また企業財務がわかるようになれば、株式投資に役立つだけではなく
- 転職・就職活動時の企業選びや
- ビジネスの取引先を見極める際
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簿記を学べば、より企業の財務状況も理解でき、失敗しにくい投資ができます。
また自身でビジネスをする方や家計管理にも役立ちますので、ぜひ学んでおきましょう。
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簿記に興味のある方はぜひ一度使ってみてください。中身は有料級です！
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※本記事で紹介した指標を満たす企業への投資が必ず成功するといったものではありません。投資判断はあくまでも自己責任で行ってください。
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